ホンダはハイブリッド車（ＨＶ）の海外市場への販売を加速させる。ＨＶは日本以外であまり売れない「ガラパゴス車」とも指摘されてきたが、今後も二酸化炭素（ＣＯ２）削減のカギを握るとみて、弱かった海外市場への展開を急ぐ。

八郷隆弘社長が朝日新聞の取材に、「（世界で販売する）グローバル機種での展開を基本に、ＨＶの数を増やしていく」と語った。日立製作所の子会社と７月につくる合弁会社などで高効率のモーターを量産。燃焼性能の高いエンジンと組み合わせ、燃費や価格面でより競争力のあるＨＶを売り出して普及を図る。

ホンダの２０１６年度のＨＶ販売台数は２２万３６５６台。このうち国内向けが９１％で、海外向けは約２万台にとどまっていた。

今年後半には中国でＳＵＶ（スポーツ用多目的車）「ＣＲ―Ｖ」のＨＶを発売。１８年には、１４年に生産を終えた「インサイト」のようなＨＶ専用車を米国で生産、販売する。欧州でも１８年、発電用と走行用の二つのモーターを持つＨＶを初投入する。

１６年、日本では新車販売の４割がＨＶだったが、調査会社マークラインズによると米国、欧州のいずれも約２％にとどまる。信号や渋滞で停車や発進を繰り返す日本に比べ、海外ではＨＶの利点が実感しにくく、割高になる価格も普及を妨げてきた。近年の原油安で燃費への関心が薄れたことも逆風だ。トヨタ自動車も、９７年以来販売したＨＶ約１千万台の半分が日本向けだ。

今秋からは、米カリフォルニア州を中心に電気自動車（ＥＶ）など排ガスのない車を一定数、売るよう求める規制が始まる。排ガスをゼロにできないＨＶには不利だが、その米国でＨＶ専用車を売ることについて八郷氏は「（ＨＶの先進性をＰＲした）インサイトと考え方は同じで、専用車でできることを表現したい」と述べた。

自動車大手はＥＶ開発にも注力するが、価格や充電インフラなど課題は多い。トヨタのＨＶ「プリウス」開発の立役者だった八重樫武久氏は「規制で無理にＥＶを押しつけても、市場が受け入れるとは限らない。エンジンの効率を高め、ＨＶ化でＣＯ２排出を抑える戦略にはまだまだ可能性がある」と話す。（木村聡史、青山直篤）