最新のボートや水上バイクを展示した「ジャパンインターナショナルボートショー」が８日、横浜市のパシフィコ横浜などで始まった。トヨタ自動車やホンダ、ヤマハ発動機など、四輪や二輪で知られるメーカーも「海」に注力し、新型のボートや船用外付けエンジン（船外機）をアピールした。

トヨタ自動車は高級車レクサスブランドの大型ボートの試作艇を出展した。全長１２・７メートルで８人乗り。レクサス車の高級クーペ「ＬＣ」にも使われている排気量５リットルのエンジン２基を積む。さらに大型にしたボートを２０１９年後半以降、国内外で順次売り出す。

ボートに注目が集まりがちだが、稼ぎ頭として各社が力を入れているのが船外機だ。

「ホンダのＤＮＡである高い燃費性能、耐久性は船外機でも強みになっている」。ホンダの長井昌也・マリン事業部長は力を込めた。１２月に売り出す新型の船外機は、部品周りにアルミ素材を使って耐久性を上げたり、選べる色の種類を増やしたりした。

ヤマハ発は、ボート１８隻を展示し、マリン事業で最大手の存在感を示した。

ヤマハ発は営業利益の４割をマリン事業で稼ぐ。なかでも売上高の６割を占める北米市場は、富裕層を中心にレジャー用にボートを楽しむ人が多く、前年比１４％増だった。

船外機はボート本体より利益率が高いほか、欧米では３００万円前後する大型の需要も伸びている。臼井博文・マリン事業本部長は「北米などの先進国では、リーマン・ショック前を上回る市場規模になっている」と話す。

国内メーカーがつくる船外機は、耐久性や燃費などの評価が高く、昨年の世界の船外機シェアの７割をホンダやヤマハ発、スズキなどの国内メーカーが占める。各メーカーは自動車などのエンジン開発で培った技術を船外機に応用し、競争力を鍛えてきた。

ただ、国内のマリン市場は縮小傾向。日本マリン事業協会によると、国内のレジャー用ボートの保有数は００年の約４４万隻をピークに右肩下がり。１６年は、約２４万隻とピークの半数近くまで減った。人口あたりのボート隻数も、米国は２０人に１隻なのに対し、日本は５５２人に１隻にとどまる。

国内の小型船舶免許の保有者数は増加傾向にある。ただ、免許はあっても船は買わずに借りる人が多いという。こうした層をボートや船外機の購入に結びつけられるかが、今後の課題だ。

ショーは１１日までで、延べ５万４千人の来場を見込んでいる。（高橋克典、木村聡史）