化粧品メーカーが顧客に商品の購入個数の制限を求める動きが広がっている。訪日客向け販売の急増による品切れや、一部が海外で転売されていることが背景にある。訪日客への販売増で業界は好調だが、品切れによる既存顧客への悪影響や、転売によるイメージ低下の懸念から、購入制限を求めざるを得なくなっている。

「バイト２０人で買い占め」 化粧品「爆買い」の実態

ファンケルは２月、メイク落とし「マイルドクレンジングオイル」の購入個数を「１週間に１人１０個まで」とする日中２カ国語の顧客向け通知を直営店に出した。中国人客が「爆買い」したとみられる商品が現地で転売される例が見つかり、ブランドイメージ低下を懸念した。

コーセー子会社のアルビオンは昨年末から、「アルビオン」ブランドの乳液の購入を１日１個に制限。ネットに顧客向けの「お願い」を日中英３カ国語で出した。訪日客への販売増で生産が追いつかなくなったという。

資生堂は２月ごろから、銀座の百貨店などで「ＳＨＩＳＥＩＤＯ」ブランドの美容液の購入を１日１個に制限。店頭に営利目的購入を禁じる日中英３カ国語の掲示も出した。制限は「多くのお客様に届けるため」（広報）という。

購入制限は訪日客増とともに２０１５年ごろから目立ち始めた。最近は対象商品が増え、１回あたりの個数の上限も減らす傾向にある。訪日客向けが好調で、資生堂とポーラは直近の決算で営業利益が過去最高、コーセーも最高益の見込みだが、急増した販売の「副作用」が購入制限という形で表面化している。（村井七緒子）