ソニーが２７日に発表した２０１８年３月期決算（米国会計基準）は、本業のもうけを示す営業利益が前年の約２・５倍の７３４８億円で、２０年ぶりに過去最高を更新した。主力のゲームや金融、半導体、音楽といった事業がいずれも好調で、最終的なもうけを示す純利益も約６・７倍の４９０７億円と１０年ぶりに最高益を塗り替えた。

売上高は前年比１２・４％増の８兆５４３９億円。ピークの０８年３月期に次ぐ水準で、増収は３年ぶりだ。ゲーム機「プレイステーション４」用のゲームソフトや、他社製スマートフォンにも載る半導体部品の画像センサーがよく売れ、音楽の定額制サービス向けの配信も好調だった。ソニー生命保険も契約高を伸ばした。

事業別では、ゲーム、金融、半導体、音楽でいずれも１千億円を大きく超える営業利益を計上。映画や家電も黒字だった。ただ、「エクスペリア」シリーズのスマホを手がける携帯電話は、２７６億円の赤字。好調なテレビやカメラと同様の高級路線を進めたものの、販売台数が年１４００万台を切り、世界シェアは１％に満たない状態だ。

１９年３月期は、売上高が２・９％減の８兆３千億円、営業利益が８・８％減の６７００億円、純利益は２・２％減の４８００億円と減収減益を見込む。携帯は販売が年１千万台に落ちて減収と赤字が続き、半導体も投資と研究費がかさんで利益を圧迫するという。

記者会見した十時裕樹最高財務責任者（ＣＦＯ）は「ソニーは５千億円以上の営業利益を続けたことは今までにない。この事実は重い」と述べ、「（好業績の維持に）最も大事なのは、緊張感を保つことだ」と気を引き締めた。携帯のてこ入れ策については、「利益が出る収益構造に転換したい。５月に担当から話す」と明言しなかった。（内藤尚志）