昨年の西日本豪雨で３人が犠牲になった山口県では、住民が「ご近所」同士の連絡網をつくって避難を呼び掛け合う試みが始まっている。被災集落では、住民の半数近くが危険を感じながら、避難しなかった教訓を踏まえた。

「あんまり降るようなら避難所に行きましょうね」

２日午後、瀬戸内海を見渡す山口県柳井市遠崎（とおざき）の小高い住宅街で、自主防災組織の会長を務める西原光治さん（６６）が、近所の橋岡恵美さん（７０）宅を訪れて声をかけた。家の前は土砂災害特別警戒区域に指定された山林。翌日から、九州・山口には大雨の予報が出ていた。

山口県内の土砂災害警戒区域は約２万５千カ所。全国で広島、島根、長野に次いで４番目に多い。西日本豪雨では、遠崎地区に大きな被害はなかったが、柳井市に隣接する同県の岩国市と周南市で、住宅が土砂で流されるなどして３人が亡くなった。

県が昨年１０月、被災した集落の１３０世帯を対象にアンケートしたところ、回答者のうち、激しい雨に「危ない」と感じても４８・７％が避難行動を取っていなかったことが分かった。避難しなかった理由には「今まで大丈夫だった」「避難しなくてもいい場所だから」との声が上がった。

この教訓を生かそうと、県は今年度、県内全１９市町の土砂災害の危険が高い地域を対象に、「率先避難モデル事業」を開始。電話やメール、ＬＩＮＥで２～５人程度の連絡網をつくり、豪雨が迫れば連絡網に基づき呼びかけ合い、住民の避難につなげる取り組みだ。

遠崎地区はそのモデル事業の対象の一つ。これまでに地区の約３２０世帯約６３０人のうち８割の世帯で連絡網ができた。５月には仮の連絡網に基づいて避難訓練も実施。西原さんは「全員が無事に避難することにもつながるのでは」と話している。（伊藤宏樹）