新型コロナウイルス感染が世界中に広がっていることに関して、IOCのトーマス・バッハ会長は、「人類は現在暗いトンネルの中にいる。この東京オリンピックがトンネルの終わりに光を与えることになる」とコメントした。

東京五輪組織委は、競技日程とそれに伴うチケットの対応、選手の選考・予選、ボランティア、スポンサー契約、聖火リレーなどをめぐる問題についても、おおよそのコンセンサスを築いた。

同日行われた会議では、すでに販売済みの観戦チケットについて、原則として有効とする方向で検討しており、日程変更により観戦が困難となったり、従来計画から会場が変更となるなどしてチケットを利用できなくなった場合は、払い戻しに応じる方針が決まった。また、競技・大会運営の能力を高めることを目的に4月以降に予定していたテストイベント18大会は一律延期する。すでに契約中の調達案件については事業者と協議の上、履行を控えるなど必要な対応を取り、新たな調達案件については当面必要最小限にとどめることになる。オファーを承諾したボランティアは引き続き来年の大会時に活動してもらい、聖火ランナーに決定している人は新たに聖火ランナーがスタートする際、優先的に走行できるよう配慮する方針だ。

現地時間28日、バッハ会長はSNSで、既に獲得済みの出場権について、「原則維持」の方針を示した。

世界陸連「東京五輪延期を支持」

東京五輪が2021年に延期されたことを受けて、ワールドアスレティックス（世界陸連）は30日、同年に米オレゴン州ユージーンで行われる予定だった第18回世界陸上オレゴン大会の開催時期を2022年に変更すると発表した。

東京五輪の新たな日程が決まり、2021年8月6日から15日に予定されていた同大会は、当初の日程では開催できなくなったため変更を余儀なくされた形だ。IOCと東京五輪組織委が東京五輪の延期を24日に発表した後、ワールドアスレティックスは、「東京五輪の新しい2021年の日程を支持する。われわれは世界陸上の新しい日程を2022年に動かすべく、主催者と連携している」とのコメントを出していた。

さらに、2022年に予定されているイギリス連邦コモンウェルスゲームズとヨーロッパ陸上選手権大会についても、ワールドアスレティックスは、両方の主催者と時期をずらして開催する方向で話し合いを持っているという。

その他、世界バドミントン連盟は、延期が選手の五輪・パラリンピックのポイントに与える影響を考慮し、公平な解決策を見つけるとのコメントを発表している。

バッハ会長「東京、北京、ダカールと続く大会開催は大きな挑戦」

東京五輪は来年に延期され、北京冬季五輪が2022年2月4日に開幕する。つまり、東京五輪・パラリンピック開催後、五輪聖火がすぐに北京に運ばれることになる。さらに、北京冬季五輪・パラリンピック開催後、ダカールユースオリンピックが同年10月22日に開幕する。

この点について、バッハ会長は25日の電話による世界記者会見で、「非常に大きな挑戦となる。IOCの職員は最善の解決策を見いだすために、一生懸命取り組んでいる。しかし、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、職員たちは在宅勤務を余儀なくされており、業務の難度が増している」と語った。（編集KN）

「人民網日本語版」2020年3月31日