同報告書は1年がかりで作成された。対象国は中国、米国、日本、ドイツ、英国、フランス、豪州、ブラジル、ロシア、南アフリカ。計算能力、計算効率、応用水準、インフラサポートという4つの面から、各国の計算力水準を全面的に評価した。

同報告書によると、中米両国の計算効率と応用水準の間には依然として開きがあるものの、中国の各種指標の伸び率が米国を上回っている。クラウドコンピューティング、AI（人工知能）、モノのインターネットなどの新興技術の急成長と業界への浸透に伴い、中米両国の開きがさらに縮小される。

同報告書によると、計算力と経済成長の間には高い関連性がある。計算力指数が1点上がると、デジタル経済が3.3％、GDPが1.8％成長する。AI計算が占める割合が年々上がっているが、中国のけん引効果が最も顕著だ。2015−19年の対象国のAI計算市場の支出増のうち中国が50％近くを占めている。

IDCの中国副総裁補佐の周震剛氏は「計算力は現在、デジタル経済発展の中核駆動力になっている。世界のデジタル化モデル転換がイノベーション倍増の段階に入るなか、計算力の経済促進効果を早く意識し計算力インフラを展開するほど、未来の発展で機先を制することができる」と述べた。

浪潮信息の副総裁の張東氏は「新興技術の応用は今後数年、計算力向上の最も主要な駆動力になる。これはAIがけん引するAI計算力の需要が特にそうだ。データの激増とアルゴリズムの複雑化に伴い、計算力はAI発展の上限を決める重要な要素になるだろう」と述べた。（編集YF）

「人民網日本語版」2021年2月9日