スキー、キャンプ、ボウリング……。かつて大人気だったレジャーに、復活の兆しが見え始めた。当時のブームを担った世代が親になり、子連れで再び楽しむようになったためだ。こうした動きは「リバイバル需要」と呼ばれ、レジャー業界は熱い視線を送っている。

新潟県湯沢町のＧＡＬＡ（ガーラ）湯沢スキー場。２月下旬、滑走コース脇には、そりや雪遊び専用のスペースが広がり、親子連れらが雪まみれになりながら歓声をあげていた。長女（６）と知人親子の計４人で訪れた横浜市都筑区の病院勤務の女性（４１）は、「スキーは学生時代に親しんだ。しばらく遠ざかったが、子どもが大きくなってきたので、いっしょに遊ぼうと思って」。

スキー場を運営するＪＲ東日本のグループ会社、ガーラ湯沢の竹添慎哉営業部長は、「近年、子連れのお客さんが目立つ。ブームから減り続けた来場者数は下げ止まった」と話す。

１９８０年代後半から９０年代中ごろにかけて、国内はスキーブームに沸いた。８７年に映画「私をスキーに連れてって」がヒット。各地のスキー場はリフトに長い列ができ、混み合った。だがやがて人気は下火になり、客離れが進んだ。

ＧＡＬＡもピークの９１年シーズンには来場者が３７・６万人いたが、２００６年は１６・４万人に激減。しかし、１２年から３０万人台で推移しているという。

８０カ所以上のスキー場がある長野県でも、９２年に２１００万人いた延べ利用者数は１０年に６４０万人に減ったが、１２年からは雪不足だった年をのぞいて７００万人台を維持。「復活の兆しが見えてきた」（同県観光誘客課）という。

「かつてのブームを担った世代が親になり、１０年前後から子どもと一緒にという需要が高まった。そうした層を取り込もうと、積極的に施策を打っている」と苗場スキー場（新潟県湯沢町）の担当者。１０年に子ども向けゲレンデをつくり、３歳から入れるスキー教室を新設。１２年から小学生以下の子どものリフト券を無料にし、１３年には子ども向けの遊び場を拡張した。子どもを預けて親が遊べるよう、託児施設も用意している。

ＧＡＬＡや長野県内のスキー場も、家族で使える更衣室の設置、リフト券の無料化、そりや雪遊びのできる場所の整備など、それぞれ知恵をしぼる。

「こうした取り組みが功を奏して底を打ち、さらに訪日外国人増の効果も出ている」と、日本生産性本部余暇創研の志村武範主幹研究員は指摘する。同本部の調査では、スキーに年１回以上参加した日本人は、９３年の１８６０万人から減少傾向だったが、１３年から４８０万人と横ばい。リフト収入は１２年から増えている。「東京五輪もあってスポーツへの関心は高まり、本格的な回復に向かう可能性がある。子どもが親になったとき、再び子連れで訪れる好循環も期待できる」と話す。

■団塊ジュニアら「戻ってきた」

車を使ってキャンプするオートキャンプ。日本オートキャンプ協会によると、アウトドアブームだった９６年には参加人口が１５８０万人いたが、１１年に７２０万人に減った。１２年以降は右肩上がりで、１５年には８００万人台を回復。１６年も同様に好調だという。

同協会の担当者は、「かつて団塊世代が家族でキャンプに来た。その子たちが家族連れで戻ってきた」と話す。ツイッターなどで自分のキャンプ道具を他人に見せるなど「楽しみ方の幅が広がっている」という。

６０～７０年代に一大ブームとなったボウリングも復興の兆し。参加人口は１５年、１１年ぶりに増加に転じ、日本ボウリング場協会は「回復とまでは言えないが、明るい材料が見えてきた」。ブームを経験したシニア層に、リタイア後の趣味として売り込んだ成果がでてきた、とみる。加えて、小学生の全国大会を始めるなど、将来の担い手づくりにも取り組む。

宿・ホテル予約サイト「じゃらん」を展開するリクルートライフスタイルは、将来のリバイバル需要を狙って施策を打つ。例えば１９歳はスキー場のリフト券を無料にする「雪マジ！１９」。同世代を対象にした類似のキャンペーンをＪリーグ観戦、温泉、ゴルフ、釣りにも広げた。

「高校卒業後の１９歳は時間の使い方で裁量の余地が広がる。鉄は熱いうちに打つ、将来への種まきのようなもの」（広報）という。（石山英明）