熊本地震に関する検索データを被災地支援や今後の防災にいかす方法を探るイベント「熊本地震×検索データ 支援・防災にいかすには？」が２８日、熊本市の熊本大学工学部であった。熊大や弁護士、ボランティア支援団体などのチームが、インターネット検索大手・ヤフーのデータを元に分析し、様々なアイデアを披露した。

検索データが語る熊本地震

特集：熊本地震

参加したのは、被災地の復興に携わる研究者、弁護士、大規模な避難所を運営した地元のＹＭＣＡ、ボランティアの支援団体ネットワーク「ＪＶＯＡＤ」、朝日新聞記者らの５チーム。

熊大チームは、震災前後の１年間の熊本県内での検索結果を比較し、「熊本で関心が高まったワード」を分析。「支援」というワードとの連動をみることで、被災者のニーズも探った。一方で、検索ワードでは浮かび上がらない被災者のニーズにも注目した。朝日新聞はネットの検索データと連動した災害ポータルサイトを提案。災害時、数多く検索されている話題に関する新聞の過去の記事が出てくる仕組みを考えた。

発表後、熊本県の蒲島郁夫知事は「ヤフーの検索データのようなマクロのデータ分析と、ボランティアやメディアが現場で集めるミクロの分析が共存してこそ、よりよい災害対応ができる。経験をすべて動員して次の災害に備えることが大事だ」と話した。

イベントはヤフーと朝日新聞社の主催。熊大工学部、熊大くまもと水循環・減災研究教育センター共催、熊本県後援。（江崎憲一、福井悠介）