開幕まで２年を切った２０２０年東京五輪・パラリンピックで懸念されているのが、国内外で深刻化するドーピング問題だ。日本ではトップ選手の違反が目立ち、世界的にはロシアを巡る問題が尾を引いている。ドーピングの拡大を防ぐ試みは、まだ道半ばだ。

「クリーン」と言われてきた日本で今年、大きなドーピング問題が相次いだ。

２月、日本選手で初めて冬季五輪でドーピング陽性反応が出た。平昌（ピョンチャン）五輪スピードスケート・ショートトラック男子代表の斎藤慧選手（当時神奈川大）の検体から、利尿作用がありドーピング隠しの目的と疑われる禁止物質アセタゾラミドが見つかった。５月には競泳男子の世界選手権金メダリスト、古賀淳也選手（第一三共）が、筋肉増強効果のある選択的アンドロゲン受容体調節薬（ＳＡＲＭｓ）で暫定資格停止処分を受けた。

最近５年の国内違反数は年７件前後で、決して増えてはいない。ただ、昨年１２月にはプロボクシングで世界王座を獲得した選手が違反。今夏も駅伝優勝メンバーや競輪選手の違反が発覚するなど様々な大会、競技で違反者が出ている。

スポーツ庁は２０年東京五輪・パラリンピックに向けて「ドーピングゼロ」を掲げる。日本の違反者のほとんどは意図的な摂取を否定する。古賀選手のように外国製サプリメントによるものだという主張は多い。

各競技団体は、外国製サプリメントは異物混入の可能性があるため危険だという通達を出している。それでも摂取する選手がいる。東京五輪が近づくほど、代表権獲得をめざしてリスクを顧みない選手が出てくる可能性がある。

１月には、カヌーの鈴木康大選手がライバル選手の飲料に禁止物質を混入させていたことが発覚した。日本カヌー連盟などによると、動機は東京五輪に出るためだったという。日本アンチ・ドーピング機構（ＪＡＤＡ）の浅川伸専務理事は「カヌーの件でここまで選手が追い込まれたかと感じた。２０年大会の代表になる、なれないで人生が大きく左右される。選手たちの心のケアが必要だ」と警鐘を鳴らす。

ロシアのドーピング問題、依然解決せず

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