世界のスポーツ団体やチームなどが気候変動問題に挑む新たな枠組みが１１日、ポーランドで開催中の第２４回国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ２４）で発足した。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）などが具体的なガイドライン作りにあたり、２０２０年東京、２４年パリ両五輪の大会組織委員会も参加を表明した。

東京オリンピック２０２０

新枠組みは、気候変動対策をスポーツで身近に感じてもらうのが狙い。大会で温室効果ガスの削減を試みたり、チーム、選手にＳＮＳで環境保護を呼びかける発信をしたりしてもらう。

１１日の発足イベントには、ＩＯＣやテニスの全仏オープンの主催者、セーリングの国際統括団体ワールドセーリングなどが参加。日本からはＪ２甲府の佐久間悟ゼネラルマネジャーが登壇し、スタジアムでの再利用食器の導入などで６５トンの二酸化炭素を削減したことを紹介。「小さいクラブが、世界に発信することに意義がある」と語った。栃木県立佐野高校ラグビー部主将の渡来（わたらい）遊夢（ゆうむ）さん（１７）も会場で様子を見守った。

このほか、Ｊ３福島、京大のアメリカンフットボール部とサッカー部など５団体も参加を表明しており、ワーキングチームを作って具体的な活動をしていく。

国連は１５年９月、３０年までの実現をめざす「持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）」を採択。その３カ月後にパリで開かれたＣＯＰ２１では、温室効果ガスの排出を２１世紀後半までに世界全体で実質ゼロにする「パリ協定」が採択されたが、認知度の低さが世界的課題だ。（神田明美＝ポーランド南部カトビツェ、前田大輔）