８日の東京株式市場は、中国など世界経済の減速懸念が広がり、日経平均株価が大幅に値下がりした。終値は前日より４３０円４５銭（２・０１％）安い２万１０２５円５６銭で、４営業日連続の下落。下げ幅は今年２番目の大きさだった。取引時間中には２月１５日以来約３週間ぶりに２万１０００円を下回る場面もあった。

東証１部全体の値動きを示すＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は２９・２２ポイント（１・８２％）低い１５７２・４４。出来高は１６億７千万株。

この日の東京市場は朝から全面安の展開となり、特に機械や電機などの下落が目立った。中国の２月の貿易統計で輸出額が大幅に落ち込んだことから、日経平均は午後から下げ幅を広げた。

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が６日に２０１９年の世界全体の実質経済成長率の見通しを下方修正するなど、世界経済の先行きに不安感が広がっている。ＳＭＢＣ日興証券の太田千尋氏は「市場ではグローバルに景況感の悪化が意識されており、２万１０００円割れも想定される」と話した。（大和田武士）