日本経済研究センターは10日、民間エコノミスト41人の予測をまとめた２月のＥＳＰフォーキャスト調査を発表した。2014年10～12月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）成長率は前期比年率3.86％と予測。増税後の低迷から持ち直し、３四半期ぶりにプラス成長に復帰する。前回調査（3.40％）に比べても上方修正になり、景気見通しは上向きになっている。

14年度の成長率は消費増税の影響で実質でマイナス0.54％、名目で1.52％を見込んだ。15年度は原油安や海外景気の改善から強めの成長が実現するとみており、実質1.85％、名目2.71％と予測した。

消費者物価指数（生鮮食品を除く総合指数）の見通しは、14年度は増税の影響を除き前年度比0.92％、15年度は0.59％、16年度は1.28％。原油安の影響で、15年春にかけ物価の上昇率は鈍るとの見通しが多い。