【ＮＱＮニューヨーク＝神能淳志】19日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反落した。終値は前日比117ドル16セント（0.6％）安の１万7959ドル03セントだった。前日の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果公表後に米株式相場が大きく上昇した反動から売りが優勢だった。原油安やドル高基調が続いたことも相場の重荷となった。

前日のダウ平均は米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による早期の利上げ観測が後退したことを好感し、ＦＯＭＣの結果が公表される前の安値から300ドル超も水準を切り上げて終えた。もっとも、19日の外国為替市場ではドルが上昇基調に戻ったこともあって、米企業業績への悪影響が改めて意識された。米株式には目先の利益確定を目的とした売りが増えた。

ＦＯＭＣ後に大きく上昇した原油先物相場は19日に再び下落基調を強めた。業績圧迫の懸念がエクソンモービルやシェブロンといった大手石油株の売りを誘ったことも、相場の重荷となった。

この日からダウ平均の構成銘柄に採用されたアップルは前日から0.8％近く下げ、ダウ平均を６ドル超押し下げた。

ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は小幅に４日続伸し、前日比9.552ポイント（0.2％）高の4992.379で終えた。アムジェンやバイオジェン・アイデックといったバイオ製薬株のほか、コーヒーチェーンのスターバックスなどが上昇し、指数を押し上げた。ナスダック指数は取引時間中に5000の大台をに乗せる場面もあった。

業種別Ｓ＆Ｐ500種株価指数は全10業種のうち９業種が下落した。「素材」のほか「エネルギー」や「公益事業」などが下げた。一方で「ヘルスケア」は上昇した。ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）の売買高は約７億4000万株（速報値）、ナスダック市場は約16億4000万株（同）だった。

個別銘柄では、ディスカウントストア大手のターゲットが安い。クレジットカードの情報流出問題を巡る集団訴訟で、和解金を支払うことが嫌気された。19日発表した四半期決算が増収増益だった住宅のレナーや増配を発表したＩＴ（情報技術）のヒューレット・パッカード（ＨＰ）も相場全体の下げにつれて売りが優勢だった。

一方で、インターネット検索のヤフーが高い。中国事業からの撤退を準備していると伝わり、経費削減に伴う収益改善を期待した買いが入った。製薬のメルクやスポーツ用品のナイキ、医療保険のユナイテッドヘルス・グループなども買いが優勢だった。