2014年度の東京株式市場では日経平均株価が大幅に上昇した。１年間の上げ幅は4379円と05年度以来、９年ぶりの大きさとなった。日銀による追加緩和で円安が加速すると日本企業は稼ぐ力を取り戻した。上場企業は15年３月期に過去最高益を更新する見通しだ。株主配分を拡大する動きも広がり、海外勢や年金など幅広く資金を呼び込んだ。

３月31日の日経平均の終値は前日比204円（1.05％）安の１万9206円だった。14年度の年間では上昇率は３割になる。年度前半は消費増税で国内景気が冷え込み軟調な値動きだったが、昨年10月末の追加緩和を契機に１ドル＝120円近辺まで円安が進むと企業業績の拡大期待が高まり日本株は再び上昇を始めた。相次ぐ増配や自社株買いの動きも好感され、日経平均は３月23日に15年ぶりの高値となる１万9754円を付けた。

３月の欧州中央銀行（ＥＣＢ）をはじめ世界の中央銀行が金融緩和に動き、緩和マネーが市場に流れ込んだことも株高の一因となった。14年度の外国人投資家による日本株の買越額は２兆６千億円を超えた。年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）が運用方針を変更し債券から株式に資金を振り向けたことも相場の上昇を支えた。