リオデジャネイロ・パラリンピックで注目を集めた障害者スポーツ。国内でもプレーできる場が広がりつつある。２０２０年東京大会を見据えた自治体や企業の取り組みで、イメージアップの狙いもある。競技者たちは変化を歓迎するが、課題も残る。

特集：チャレンジド

障害がある生徒たちが学ぶ東京都立村山特別支援学校（武蔵村山市）。９月から平日の夜と休日、障害者スポーツ団体が体育館やテニスコートを使えるようになった。車いすテニスの練習で利用した女性（６０）は「必死に探してやっと見つかった場所。車いすで使えるトイレや駐車場が整い、快適だった」と話す。

貸し出しは、都が都立特別支援学校やろう学校計５校で始めた。年約２０万人が利用し、築３０年を超えた都障害者総合スポーツセンター（北区）が９月から改修に入ったためだ。都の担当者は「東京パラリンピックの開催都市として、場をしっかり確保したい」と言う。

千葉市は１４年、「車いすで床が傷つく」という懸念が出ないよう、約２千万円かけて床を保護する樹脂製パネルを購入した。昨年１０～１１月、パネルを使って「千葉ポートアリーナ」で車いすのバスケットボールとラグビーの国際大会が開かれた。市内の幕張メッセは、２０年東京大会の車いすフェンシングなど４競技の会場に決まっている。熊谷俊人市長（３８）は「バリアフリーが進むことで、市のブランドにもなる」と話す。

企業もプレー場所の提供に乗り出す。

三菱電機は、関東車椅子バスケットボール連盟と協定を結び、今年４月から神奈川県鎌倉市大船にある同社の「大船体育館」を月２回、貸し出している。スロープを設置し、壁にクッションも付けた。担当者は「練習場所が少ないと聞き、協力を決めた。結果的に企業ブランドの向上にもなる」。

東京ガスは、東京建物などと障害者アスリートの練習施設を東京都江東区に整備中で、１２月にオープンの予定だ。