スポーツ庁は３日、２０２０年東京五輪・パラリンピック以降を見据えた、競技力向上の新たな支援方針を発表した。各競技団体には目先の五輪だけでなく、２大会先を見通した強化計画の策定を求め、支援する。東京五輪に向けては、計画の達成度に応じて１９年度から「予算配分を大胆に重点化する」と掲げた。鈴木大地長官は記者会見で「競技団体による強化プロセスを支える仕組みを後世に伝えることが、東京大会の最重要のレガシー（遺産）と考えている」と話した。

スポーツ庁が新たな強化支援策 東京五輪後も視野に

「鈴木プラン」と名付けられた今回の支援方針は、予算配分を決める際、従来のように過去の大会成績だけにとらわれず、中長期的な計画の達成度を判断材料にするのが特徴だ。

背景には、日本が五輪でメダルを獲得できる競技が柔道、水泳、レスリング、体操など一部に偏り、固定していることがある。リオデジャネイロ大会では史上最多４１個のメダルを獲得したものの、メダル獲得競技は１２年ロンドン大会の１３から１０に減った。鈴木長官は「安定して期待できる競技が少ない。メダルを獲得できる競技数を増やす必要がある」と話す。

中長期的強化の方策として、若手選手を発掘するため、競技人口の多い高校野球などから他競技への転向を促すことを盛り込んだ。

レギュラーになれなかった選手…