日本将棋連盟は２７日、臨時総会を開き、青野照市専務理事（６４）ら３人の理事の解任を決めた。将棋ソフトによる不正の疑いが晴れた三浦弘行九段（４３）を出場停止にした処分をめぐり、連盟の決定を問題視した一部の棋士が、会長らが辞任した後もとどまる理事５人の辞任を求め、署名を提出していた。

将棋ソフト不正騒動

公益社団法人である連盟は、常勤の理事の多くを棋士が務め、会員である棋士、女流棋士の投票で選ばれる。この日は東京と大阪にある将棋会館をテレビ会議システムでつなぎ、総会を開いた。

５人の信任をそれぞれ問う形で投票を行った結果、会長に次ぐナンバー２の青野専務理事、中川大輔常務理事（４８）、片上大輔常務理事（３５）の２７日付での解任が賛成多数で決まった。東（あずま）和男常務理事（６１）と佐藤秀司常務理事（４９）は留任する。任期は６月まで。正会員２３４人のうち、委任状を出した６４人を含む２１６人が投票した。

棋士らは、三浦九段に対する処分決定と、その後の事態収拾への各理事の関わり方などを総合的に判断し、投票したものとみられる。

記者会見した佐藤康光会長（４７）は「（理事たちは）功績も大きかったと思うが、不満の方が大きかったのだと思う」と述べた。「何が肯定され、何が否定されたと思うか」という質問には、「正直、わからない」と答えた。後任を補充する選挙を行うかどうかは未定という。

この問題を巡っては、今月６日、会長の谷川浩司九段（５４）と常務理事の島朗（しまあきら）九段（５４）が辞任。しかし、その他の５人の理事の責任を問う声は収まらず、５人を解任するかどうかを決める臨時総会の開催を求める署名を棋士２８人が提出していた。理事が解任されるのは異例という。（村瀬信也）