屋内スポーツのリーグや球団が、会場探しに四苦八苦している。自治体も、新たに施設を造る財政的な余裕はない。一方で、打開策も考えられつつある。

ホーム会場狭すぎて降格 バスケ東京ＥＸ、試練の再出発

「非常に残念。もったいない」。プロバスケットボールＢリーグの大河正明チェアマンは、繰り返した。４月５日のリーグ理事会で、２部Ｂ２東京ＥＸの３部Ｂ３降格が決まった。

理由は「３千人を収容できるアリーナで本拠戦の６割（１８試合）以上を実施」というリーグの要件を満たせなかったからだ。今季、本拠にした板橋区小豆沢体育館は収容人数約１千人だが、区からの支援を取り付けたため、今季はＢ２入りが認められた。だが区は昨年１０月、「早期のアリーナ建設は難しい」と告げた。

東京ＥＸは本拠を探したが、今季２試合を開催した墨田区総合体育館はフットサルＦリーグのチームの本拠。首都圏に広げても、プロだけでなく中高生の試合などで埋まっていた。

１部Ｂ１の参入要件は「５千人収容のアリーナで本拠戦の８割（２４試合）実施」とさらに厳しい。Ｂ２信州の本拠・長野県千曲市には規格を満たすアリーナがなく、長野市や松本市のアリーナもイベントで過密状態だ。Ｂ１川崎は「とどろきアリーナ」での本拠戦を全て金、土曜日に実施。「中高生の大会などとの兼ね合いで、日曜は遠慮せざるをえない」という。

スポーツ庁の調査では、２０１５年度、学校施設を除いた全国の公共体育館の数は８７７７で、０２年度（８６２８）より微増した。だが、開幕元年のＢリーグをはじめ、新規参入を検討する団体にとって会場問題は悩みの種だ。来秋の開幕を目指す卓球「Ｔリーグ」の運営法人で理事を務める元日本代表の松下浩二氏は「多くは、２千人以下の収容能力」と指摘する。

Ｔリーグも３千～５千人規模の会場を想定する。松下氏は「他の団体と会場の取り合いになる地域も出るかもしれない」。Ｂリーグとの連携や、自治体の協力が重要だとみている。