２０２０年の夏、東京五輪（７月２４日～８月９日）と東京パラリンピック（８月２５日～９月６日）が華やかに待ち受けるが、この時期に首都圏で試合がある競技の関係者は喜んでばかりはいられない。日程変更を検討したり、開催地をほかに移すために寄付金を募ったりと、頭をひねる。

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特集：２０２０東京オリンピック

多くの高校生にとって最高の舞台となる全国高校総合体育大会（インターハイ）は例年、７月下旬から８月下旬にかけて行われるが、２０年は東京五輪・パラリンピックと重ならないよう、合間の８月１０日～２４日に開く。開催時期をずらすのは極めて異例だ。

茨城、栃木、埼玉、群馬の北関東４県が会場だったが、五輪、パラリンピックの影響で宿泊施設の確保が難しくなった。そこで４県では全３０競技のうち１１競技だけ行い、残り１９競技は全国で分散開催することに。だが開催経費の問題もあり、１３競技は開催地のめどが立たないままだ。

インターハイの経費は開催自治体が７～８割を持つ。負担を減らすため、全国高校体育連盟は昨年度から特別基金をつくって７億円を目標に寄付を呼びかけているが、今月１５日時点で集まったのは約１２４０万円。奈良隆・専務理事は「企業にとって、インターハイは五輪と違いＰＲのメリットが少ないのか、反応は芳しくない。かなり厳しい状況だ」と話す。来年３月までに全競技の開催地を決めたいとするが、調整は難航している。

高校野球は、夏の全国選手権大会に向けた首都圏の地方大会を開く会場探しに苦慮している。

神宮球場（第２球場を含む）で…