日本野球機構（ＮＰＢ）は１３日、１２球団による実行委員会を開き、審判の判定について異議がある場合に、監督がビデオ映像による検証を要求できるＮＰＢリプレー検証制度を来季から導入することを決めた。大リーグで２０１４年から導入された「チャレンジ制度」の日本版で、日本での名称は「リクエスト」と決まった。大リーグと同様にストライク、ボールの判定以外の多くのプレーが対象となる。ＮＰＢは「一番大事なのはファン。正しい判定をすることがテーマで、審判員の威厳も保たれる」としている。

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リプレー検証にはテレビ局の中継映像を利用するため、テレビで一般視聴者が見る映像と同じ。各球場に映像機器を設置して中継映像を録画し、「リクエスト」の際は審判団がその場で録画映像をチェックして判定する。確証のある映像がない場合は、審判団の判断となる。

監督が要求できる回数は１試合に２回まで。リクエストで判定が覆った場合は回数がそのまま継続される。延長に入った場合は回数がリセットされ、それまでの使用回数にかかわらず、延長で１回使えることとなる。ストライクやボールのほか、ハーフスイング、自打球、ボークなどの判定は対象外で、大リーグの運用と同じという。

日本では今季まで、リプレー検証として本塁でのコリジョン（衝突）を含むクロスプレー、二塁などでの併殺阻止の危険なスライディング、フェンス際への本塁打性の打球の三つを対象としていた。また、映像を確認するかどうかは審判員が判断していた。

しかし、大リーグでは２０１４年からストライク、ボール以外のほとんどのプレーを対象にしたチャレンジ制度を導入。日本でも判定に対してより客観性を求める声が高まったことから、ＮＰＢのゲームオペレーション委員会では今年新たに「リプレー検証検討委員会」を設置し、制度導入を検討してきた。大リーグは莫大（ばくだい）な費用をかけて全球場にカメラを設置し、すべての試合映像をリアルタイムで一括管理するシステムを構築。一方、日本では地方球場での試合開催など設備面が課題だった。ただ、日本でもＣＳ放送などで全試合をテレビ中継しており、その映像を使うことで導入可能と判断した。