親しい友人からＳＮＳで流れてきた、驚くような写真や著名人のひとことを、ついシェア（共有）してしまったことはないでしょうか。そのインパクトに目を奪われてしまうと、内容の真偽や情報の出どころは気にならない？ フェイクニュースを、どうして信じてしまうのか――。今回は、その背景を探ってみます。

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有名人の発言力 影響力

フェイクニュースの拡散を防ぐためには、発信元の対策と同時に、情報の受け手の姿勢も考える必要があります。読者から見たフェイクニュース対策について大学生と考えてみました。

一緒に取り組んだのは明治大学情報コミュニケーション学部の清原聖子准教授のゼミ生で、３年生の男子学生８人。ゼミ生には、毎週、フェイクニュースだと思った情報をあげてもらい、フェイクだと思った理由を聞き、議論しました。

ＳＮＳでは、画像の有無が拡散に大きく影響します。フェイクニュースにおいても、画像が情報の信頼度を高めることが指摘されました。

昨年１０月２２日に投開票があった衆院選で、あるツイッターアカウントから画像つきのツイートが投稿されました。安倍晋三首相と握手しようとする人の手の部分を拡大して「手をにじり切られそうになる」という文字が上書きされていました。

画像加工の専用ソフトではなく、マウスで描いたような赤い丸で「握手」部分が強調されるなど、完成度は高くありません。しかし、ツイッターの投稿を見つけた学生は、その「素人感」に、あたかも普通の人が発信したかのような説得力を感じたと言います。

また、学生らとの議論で、特に注目されたのが芸能人の存在感の大きさです。発信源が有名なタレントの場合、間違っている情報でも信じやすく、拡散もしがちだという意見が多く見られました。

学生たちからは、「普通のニュースより説得力がある」「話し方や伝え方がうまい」「芸能人の発言という形だとシェアしやすい」などの声があがりました。

米大統領選で問題となったフェイクニュースですが、清原准教授は「日米のメディア環境の違いを考慮する必要がある」と言います。

「アメリカでは、政治が右と左にはっきり分かれているように、メディアも分極化している」

その一方で「マスメディアに対する信頼度の国際比較調査では、政治的バイアスによって、アメリカでは日本に比べてメディアの信頼度が低い」と指摘します。

清原准教授が注目したのは、日本でのテレビの影響力です。

「ネット上の情報でニュースソースがテレビである時や、テレビでオピニオンリーダーや有名人がコメントしていた場合、学生は、ほとんど疑わない傾向がある」

逆に、情報の出どころがテレビなどのマスメディアではない場合は、「その情報をシェアするかどうか、信じるかどうか、という点で学生には慎重な様子が見られた」と話します。

学生たちが挙げたフェイクニュースの中には、健康情報や企業の不祥事など、政治以外の情報も多くありました。

清原准教授は「（政治ニュースを対象とした）ファクトチェックだけでは足りないということを示唆している」と指摘。学生のような情報の受け手自身が参加する調査プロジェクトが有効だと提案します。

「ファクトチェックを利用するにも、情報の真偽を確かめようとする意識を情報の受け手が持っていることが前提となる」

その上で清原准教授は、「高校や大学などで、若者がフェイクニュースに対する問題意識を持ち、フェイクニュースにだまされにくい目を持つことは、長期的に見れば、フェイクニュースの拡散対策となり得る」と話しています。

友だちだから…即シェア

朝日新聞デジタルのアンケートに寄せられた意見の一部を紹介します。

●「教育者がリテラシー（特にＩＴ関連）を高め、義務教育から正しい判断力を身につけられるようになれば、受け手がだまされなくなるだけでなく、発信を思いとどまることもできるようになる、というのは現状、理想論に過ぎませんが、実現が必要だと思います」（京都府・４０代男性）

●「政治性がある、根拠のないうわさばなしがどんどん広がっている場面にたまに出くわします。ＳＮＳの『お友だち』への気遣いや、話の流れに『水を差す』ことへの抵抗感が、逆に拡散を促進している気がします。自分としては常々、積極的に異論反論を集めて、多様な意見を聞き、できる限り事実を確認してから判断するよう心がけてはいるものの手間も時間もかかる。面倒な世の中になってきたと感じています。個々人が自覚的に気をつけなければ『衆愚政治』へとまっしぐら。ノイズで攪乱（かくらん）されて有権者のフラットな判断が邪魔されては、たまったものじゃありません」（東京都・５０代女性）

●「あるニュースへの感想ツイートに対し『それって○○ではないですか？ 元の記事をよく読んでませんが。』と刹那（せつな）的にリプライを送る人があきれるほど多く見られる。ネットの間口が広がり過ぎ、投稿しなければ気が済まないという何かに皆取りつかれている。真偽を確かめることができるまではニュースはただの都市伝説同然だという認識が薄い。ググれロムれと、たしなめる人はもういなくなった。メディアリテラシーを養う教育が必要だと思う」（京都府・４０代女性）

●「信用している人や友達が反応して拡散したものだから……と思い、そのまま信じ込んでシェアしてしまう怖さがあります。数秒から数分間だけ目にして、そのままシェアして、真偽の確認をしようとも思わないまま広がっているフェイクニュースがたくさんあるのではないかと思うと、恐ろしいです」（東京都・４０代女性）

●「世の中には自分も含めて、自分の信じたい記事を読んで納得したい、安心したい人がいると思います。それが正しいかを見極めるのは大変ですし、新聞や、時には国のいうことでさえ正しいかがはっきりしない世の中では、フェイクニュースがはびこるのは仕方のないことだと思います。危険だとは思いますが」（海外・４０代女性）

●「ネットの拡散力をうまく使って目立つように、偽のニュースをばらまく人がいるのは許せません。その真偽をしっかり確かめず拡散する人も許せませんが、確認が難しいのには、国民が従来のメディアに触れる機会を減らしてしまったことに原因があると思います。従来の新聞やテレビを国民がもっとスマホで受け取れるようにすべきだと思います」（東京都・２０代女性）

●「真偽が判断される前に早期に拡散してしまうのは、ＳＮＳのシェア機能が大きく影響しているのではないかと思う。手軽に情報を受発信できる半面、自分の発言に対して感じる責任が薄くなりがちなシステムだと感じる」（大阪府・２０代女性）

●「フェイクニュースが拡散するのは、真偽はともかく自分の願望を後押ししてくれることが書いてあるから拡散する、という人が多いからという側面もあると思います。アンケートなどの結果を元にしたニュースを見ていると、数字の読み方が異なる、母集団に偏りがある、設問自体が誘導尋問など、結論ありきの多数決とも思えるものを多数見ますが、これもフェイクニュースの一つではないでしょうか」（東京都・４０代その他）

●「お金稼ぎや人気取りをしたい人に、モラルや責任を求めるのはムダかと思います。炎上商法とか、ネガティブキャンペーン、わざと逆のことを言って目立たせたり、わざと勘違いさせるようなことを伝えたり、タイトルや創作で話を盛るのもテクニックだからと、悪びれること無く思っている人は世の中にゴロゴロいます。根底にあるのは、広告や販売のテクニックをニュース性の高い内容に使われてしまうのが問題だと思います。フェイクニュースに限らずマスメディアの媒体でも同様に、多かれ少なかれの問題として同様の問題があると思います。そもそも情報流布に伴う倫理的なことは、マスコミだけでなく新興企業や皆にも順守させることが必要かと」（東京都・４０代男性）

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学生たちとの議論から見えたのは、意外にも、ネット上の情報に対する警戒感の強さでした。ただし、警戒の矛先は既存のメディアにも向けられていました。

学生たちがスマホで扱う情報の多くは、ＬＩＮＥなどに届く親しい人からのメッセージです。その中にあって、メディアが発するニュースは記者の顔が見えにくい。

一方で芸能人は顔が見えます。テレビの影響力が強いのは、発信している人物との距離感の近さが影響しているのではないでしょうか。

ネット上では偏った意見の方が拡散しやすく、信頼できる情報源がないまま、目を引く見出しや写真によって誤った情報に流される。そんなリスクが高まっています。

半年間の取り組みの後、学生たちからは「それってフェイクニュースじゃない？」が口癖になったという声を聞きました。

正しい情報を発信しても届かなければ意味がありません。メディアによる伝え方の工夫も求められていると感じました。（奥山晶二郎）