インフルエンザの患者が東日本を中心に再び増えている。厚生労働省は２６日、全国約５千カ所の定点医療機関から報告された直近１週間（１５～２１日）の１医療機関あたりの患者数が２・５４人になったと発表した。４月上旬には１・４６人まで減ったが、その後、２週連続で増加した。

直近１週間の全国の推計患者数は、約９万６千人で、前週より約３万１千人増えた。都道府県別で最も多いのは秋田で６・２８人。次いで山形（５・５０人）、福島（５・４５人）が続いた。東京（３・２７人）や愛知（２・８０人）、大阪（２・１４人）など都市部でも患者が増加。計３９都道府県で前週より増えた。休校や学年・学級閉鎖をした保育所や幼稚園、小中高校は３０１施設に上った。

検出されたウイルスは、直近の５週間はＡ香港型が最も多く約６割。Ｂ型と２００９年に新型として流行した後に季節性となった型が同程度で約２割ずつとなっている。１週間あたりの患者数が過去最多を記録した１月下旬と比べると、Ｂ型の割合が増えている。

東京都は定点あたりの患者数が前週より約２・４倍に増えた。患者数自体は例年と比べてそれほど多くないが、一度減った後、再び増加するのは珍しいという。患者は１０代が多く、学校での集団感染が目立つ。担当者は「これから連休に入る。学校が休みになって患者が減るのか、人の行き来が激しくなって感染が広がるのかはわからないが、とにかく手洗いやせきエチケットを徹底してほしい」と呼びかけている。（水戸部六美）