16日の日経平均株価/dx/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3EBE2E4EBE2E3E5E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NXは2007年７月以来、７年７カ月ぶりに１万8000円台を回復した。大台回復に沸く株式市場で大商いとなったのがメガ銀行株だ。東証１部の売買代金ランキングでは三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループが首位、三井住友フィナンシャルグループが２位、みずほフィナンシャルグループが４位に入った。株価もそろって上昇して引けた。取引開始前に出た2014年10～12月期の実質国内総生産/dx/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3E5EAEAE4E2E3E4E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NX（ＧＤＰ）の伸びは市場予想を大きく下回ったが、まるで「ＧＤＰなど関係なし」と言わんばかりのメガ銀行株買い。そこからは投資家の景気先行きに対する楽観論が透けて見える。

７年７カ月ぶりに終値で１万8000円台を回復した日経平均株価（16日午後、東京・八重洲）

16日朝に政府が発表した14年10～12月期のＧＤＰ（速報値）は、前期比年率換算/dx/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3E5E7E1E5E2E3E4E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NXの実質で2.2％増だった。３四半期ぶりのプラス転換とはいえ、事前の民間予測の中央値（3.8％、ＱＵＩＣＫ調べ）を大きく下回った。個人消費や設備投資など内需関連が振るわなかった。市場では「プラス要因は輸出と在庫の増加で、内容的にも評価できない」（大和住銀投信投資顧問の門司総一郎経済調査部部長）との見方が大勢だ。

ところが、低調なＧＤＰを受けても市場に悲観的なムードは広がらなかった。この日、市場で話題だったのがメガ銀行株の強さだ。三菱ＵＦＪと三井住友ＦＧは３％高、みずほＦＧは２％高と商いを伴って上昇した。業種別日経平均「銀行」も３％上昇し、上昇率は全36業種で首位だった。

銀行株は典型的な内需株だ。10～12月期のＧＤＰが売り材料にならなかったのは、所詮は過去の数字にすぎないということに加え「この先景気が上向いてくるとの見方が根強い」（岡三証券の石黒英之・日本株式戦略グループ長）ためだ。内閣府がまとめた１月の景気ウオッチャー調査/dx/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3E5EAE6E2E2E3E4E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NXや消費者態度指数をみると、景況感には好転の兆しが表れている。「原油安による消費回復効果は今年１～６月から鮮明になる」（第一生命経済研究所の藤代宏一副主任エコノミスト）との指摘もある。

１万8000円台を回復した日経平均の次のターゲットは１万8261円。リーマン・ショック前の07年７月に付けた高値だ。この水準を上抜けるためには、きょう開かれるユーロ/dx/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3E5EBE7E5E2E3E4E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NX圏財務相会合でギリシャ問題が進展し世界的なリスク・オン姿勢が強まることや「出遅れ銘柄も含めた日本株全体が一丸となって上昇に向かうことが不可欠」（岡三証券の石黒氏）との声が聞かれる。メガ銀行株の活況はその序曲となるのだろうか。