三菱ケミカルホールディングス（4188）は11日午後、都内で事業説明会を開いた。2016～20年度の次期中期経営計画について、次期社長の越智仁取締役は「最優先課題として収益性を高めたい」と述べた。自己資本利益率（ＲＯＥ）の目標値を10％に設定し、経営のスピードを加速させていくとした。

次期中計は12月に発表する予定。越智氏は成長事業として機能商品やヘルスケア事業を挙げ、「積極的な投資を通じ成長を促していく」と説明した。また、既存の事業ユニットの枠を超えて複数の事業ユニットで協力し、成長戦略を描いていくと表明。研究開発（Ｒ＆Ｄ）体制の改革や、コーポレート・ガバナンスの強化を目的に委員会設置会社に移行する方針も示した。

課題としては、有機太陽電池や有機ＥＬなど事業化が遅れている分野を挙げた。越智氏は「事業や市場の再評価を通じ、戦略を見直し事業化を加速させていく」との考えを示した。同席した小林喜光社長は「イノベーションが収益に寄与するためには10～20年かかる。ジャンプしてぎりぎり届く目標をつくってほしい」と話した。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕