ヒット車が続き好調だったマツダの成長に、トランプ米大統領が立ちはだかっている。米国市場は「稼ぎ頭」だが、ほかの日系自動車メーカーに比べて輸出の比率が高い。米国向けの拠点として拡大しているメキシコ工場も標的になりかねず、戸惑っている。

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「一難去ってまた一難。心配して見守っている」

１日、あるマツダの幹部がつぶやいた。トランプ氏は前日、日本が貿易を有利にするために「円安誘導」を行っていると批判した。

１日の株式市場では、マツダの株価（終値）は２９円安となり、ほかの日系メーカーと比べても目立つ下落となった。トランプ氏がトヨタ自動車をツイッターで攻撃した１月５日以降でみると１５・６％の下落と、際立っている。

バブル崩壊やリーマン・ショックなどで、マツダは過去に何度も危機に陥ってきた。だが、２０１０年以降、デザインを一新しブランド力を高める取り組みを始めた。すると、燃費性能の高いエンジンを搭載したスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）「ＣＸ―５」や、小型車デミオなどのヒットを連発した。

円安の追い風もあって業績は急回復し、昨年９月末時点で、手元の現預金などが借金を上回る「実質無借金」の状態まで、財務体質が改善した。

この勢いで２日には、日本でＣＸ―５の新型車を発売し、世界での販売を年５万台ペースで増やす成長を描いていた。

ところが戦略の「壁」になりそ…