アイスホッケー会場で中継業務をする小林泰さん=1月29日午後、北海道苫小牧市、白井伸洋撮影 地上波での放映が少ないスポーツなどをインターネットで中継し、SNSなどと組み合わせて発信することで新たなファンを開拓する団体が出始めている。人気獲得につながるか。 「同点ゴールだ! 試合はわからなくなりました」 東大大学院修士課程の小林泰(ゆたか)さんら学生有志は2016年度、関東大学アイスホッケーリーグの試合を実況したりカメラを操ったりして、「TOKYO(トウキョウ) ICEHOCKEY(アイスホッケー) CHANNEL(チャンネル、TIC)」で生中継した。日大の主将を務めていた皆川慎太郎さんは「友達が中継や動画でハイライトや得点シーンを見て、会場に足を運んでくれるようになった」と話す。 アイスホッケー男子日本代表は世界で上位に入れず、五輪出場は1998年長野五輪が最後。日本アイスホッケー連盟によると、15年度の登録人数は2万人弱。00年度から1万人以上減り、人気下落に悩む。 そんな中、社会人2人と学生3人が中心となり、インターネットでの動画や記事の発信を14年に本格的に始めた。テレビ番組制作会社の坂井常雄さんが同じ東大スケート部OBの小林さんに声をかけたことがきっかけだった。今では学生有志やファン計約20人が運営に加わり、複数台のカメラ、映像を切り替えるスイッチャー、リプレーなどを担う。 新たなファン開拓のカギはSNSとの組み合わせだという。生中継中、ゴールの数分後には動画をフェイスブックで流し、家族や関係者が拡散するのを狙う。現在、TICの情報を見る人は月間20万~30万人(1人が2端末で見た場合は2人とカウント)。2万2千回以上再生された動画や、生中継で3万人以上が視聴した試合もあった。生中継は無料。いつでも見られるオンデマンドは月1900円で140契約を得た。 今年度は黒字化のめどが立っている。今後はスポンサー獲得などを目指す。2月の平昌(ピョンチャン)五輪女子最終予選(北海道苫小牧市)も放映した坂井さんは「ファンのコミュニティーを作りたい」と言い、発信する試合を増やすつもりだ。 アメリカンフットボールの関東学生連盟も、1部相当の試合を中継し始めている。昨年は10万以上のアクセスがあった試合も出た。生中継は無料で、オンデマンドでは第2クオーターから有料になり、DVD販売などで収入を得ている。同連盟の前川誠事務局長は「(試合を見る)客が減る中、ファンを増やすための手段。今後はより良い課金方法を探したい」と言う。 ブラインドサッカー協会は、10年世界選手権(英国)から日本代表戦を中心にフェイスブックなどで動画配信をしている。3月にリオデジャネイロ・パラリンピック金メダルのブラジル代表と対戦した日本代表戦(さいたま市)では、1万2千回以上の再生回数があったという。 ただ、国内の競技人口は約400人。代表戦以外の試合中継も検討するものの、同協会広報の山本康太さんは「国内チームの中には趣味で楽しむなど、見せる競技としてやっていない選手もいる。そこは慎重に考えていきたい」と話す。(後藤太輔、遠田寛生、榊原一生) |
ネット中継+SNSでファン開拓 学生アメフトなど健闘
新闻录入:贯通日本语 责任编辑:贯通日本语
相关文章
モルディブが中国製新型コロナワクチンの緊急使用を承認
中英米などの科学者、3億年前の不思議な木を発見
北京、新型コロナワクチン総接種回数が1000万回突破 高齢者接種も開始
上海が立ち上げた統一フォトバンク 1度の撮影で身分証明書やパスポートなどに使用可
国際女性デーにチャイナドレス姿で選挙制度整備支持する署名活動 香港地区
ショート動画は海外が中国を理解する「窓口」に
中国、5G接続者数が2億人以上に
中国ドラマの海外における人気はどれくらい?
テスラ上海ギガファクトリー、再び拡張か
中国、刑事責任年齢を12歳まで引き下げ 法改正
中国が外資安定の新政策発表 デジタル経済の持続的開放推進へ
世界5G基地局の7割が中国に ファーウェイの5G関連契約1千件超
山西省とファーウェイ、スマート鉱山革新実験室を設立
【イラストで知ろう!イマドキ中国】 今いるところで年越し
中国はすでにパキスタンなど53の途上国にワクチンを援助
マカオにシノファームの第1便となる新型コロナワクチン10万本到着
初の「軍人保障標識タグ」を高原部隊に支給
働く人の4割「ボーナスは投資に回す」 95後にファンドが人気
2月3日は「立春」 春が来た!
中国の学者、「人工筋肉」の研究に進展
スマート水文ポール「大禹針」、遊泳スマート識別・警告などを実現
中国-NZ自由貿易協定がアップグレード ECなど4分野が加わる
石家荘市の低リスク地区でデパートやスーパーなどが営業再開へ 河北省
建築工事現場で「新年ファッションショー」 四川省成都
広東省省長「RCEP等を活用、ASEAN・日韓市場を開拓」













