インドネシアで販売されている韓国メーカーのインスタント麺の一部から、原材料として未表示だった豚由来の成分が検出されたとして、同国の国家食品医薬品監督庁（ＢＰＯＭ）が１８日、４商品の販売許可を取り消したと発表した。

対象は、各国で人気の「辛ラーメン」ブランドの一つ、「辛ラーメン・ブラック」など、韓国企業３社の４商品。インドネシアで豚成分が含まれる食品を売る際に求められる「豚入り」表示がないまま、数年前から売られてきたが、ＢＰＯＭが実施したサンプル調査で豚由来のＤＮＡと一致する成分が検出されたという。

世界ラーメン協会（ＷＩＮＡ）によると、同国の即席麺の消費量は２０１６年に１３０億食を記録して、中国（香港を含む）に次ぐ世界２位。地元企業の商品だけでなく韓国ブランドも人気が高い。

国民の９割が信奉するイスラム教にとって最も神聖とされるラマダン（断食月）中に、イスラム教徒が口にしてはならない豚の混入が発表されたことで、関連商品も含めた韓国系の即席麺販売に影響が出る可能性もありそうだ。（ジャカルタ＝古谷祐伸）