インターネット上で販売する目的で児童ポルノを保管したとして、愛知県警は３日、同県東郷町に住む名古屋市交通局職員の男（３９）を、児童買春・児童ポルノ禁止法違反（提供目的保管）などの疑いで逮捕した。捜査関係者への取材でわかった。男は動画や画像を売買できるサイトを通じて複数の児童ポルノを販売して収益をあげていたとみられ、県警で裏付けを進める。

捜査関係者によると、男は２月、自宅で動画販売サイトで販売する目的で、児童ポルノの画像データを保管した疑いがある。

このサイトは、利用者が自由に動画などの売買ができる仕組み。会員登録をして、自作した動画や画像に希望の値段をつけて出品（投稿）すれば、会員同士で売買することができる。

朝日新聞記者が確認したところ、サイト上では「潜入ドキュメンタリー」「ＪＫ盗撮」などのタイトルで、無数のわいせつ動画が出品されていた。個人で撮影したと思われる動画が大半で、それぞれ日本円で数百円程度の値段が付けられていた。サイト側の説明によると、会員が出品した動画などが売れると、サイト側が運営費などを差し引いたうえで、出品者の銀行口座に代金を振り込む仕組みという。

今回、利用されたサイトは、動画や画像の多くに「今回はモデルを使ったイメージ動画」「１８歳以上を確認した」などの注釈がついていた。しかし、県警が男の出品したものを調べたところ、児童ポルノであることが特定できたという。捜査関係者は「こうしたサイトが盗撮や児童ポルノの製造を助長している可能性がある」と指摘している。