堅調な世界経済に加え、資源価格の上昇で、大手商社が好調だ。２０１８年３月期には、ほとんどが過去最高の純利益を見込んでいる。４月に住友商事の社長に就いた兵頭誠之氏（５８）に、新体制のビジョンや総合商社の未来像について聞いた。

――１８年３月期は過去最高の３千億円の純利益を見込んでいますね。

「この３年間、会社が取り組む最優先課題は、経営改革と成長戦略の推進だった。各部門が長期的な目線を持ちながら取り組んだ結果、社内のコミュニケーションが活発になり、若い社員の発想から新たなビジネスが生まれた。組織が活性化した効果が、数字として表れている」

――石炭や海外発電に加え、メディア事業も強みですね。

「（出資比率５０％のケーブルテレビ最大手）ジュピターテレコム（ＪＣＯＭ）の事業が特徴的だ。加入世帯は５００万以上。顧客の家庭に直接うかがえる販売員が２６００人いる。代金の決済システムなどのインフラも整っており、ＪＣＯＭのお客様に対し、我々が展開する国内の新電力を契約してもらうなど、シナジー効果が生まれている。まさに総合商社が総合力を発揮している例だ」

――とはいえ、ＩＴ業界はベンチャーを中心にビジネス展開が早い。住友商事のような大企業は対応しづらいのでは。

「若い経営者のもと少数精鋭で…