月に２４０時間以上の長時間労働をしている男性が、２００７年からの１０年間で約３割減っていたことが、東京大学社会科学研究所の石田浩教授らの調査でわかった。帰宅時刻も早まる傾向にあり、石田教授は「家族と交流する時間が増えているのではないか」と分析している。

調査は働き方とライフスタイルの変化を追跡するため、０７年から同じ個人を対象に実施し、対象者が抜けた場合などは新しい個人を加えている。１７年は３～５月に実施し、約３４００人から回答を得た。

１０年間の変化を分析したところ、月に２４０時間以上働く人の割合は、企業の正社員など「典型雇用」の男性で３５・４％から２３・７％と約３割減少した。契約社員やアルバイトなど「非典型雇用」の男性も、１７・３％から８・２％と半減した。女性の長時間労働をみると、典型雇用の人は１２・１％から８・２％、非典型雇用の人は３・２％から１・１％になっており、やはり減少傾向だった。

働く人の帰宅時刻も、早まっていた。働く男性の平均帰宅時刻は０７年に午後８時２分だったが、１７年は同７時４８分で、１４分早かった。また、働く女性は午後６時４８分から午後６時１分と、４７分早まった。若い層でも深夜の帰宅が減っており、３０歳以上３５歳未満の働く男性で午後１１時から午前１時までに帰宅する割合は、１１％から４％になっていた。

調査によると、帰宅時刻が遅いほど「夫婦で一緒に食事をする」「夫婦で話をする」人は減る傾向にある。特に、帰宅時刻が午後１１時以降になる男性は、午後８時から同１０時に帰宅する人と比べ、「一緒に食事をする」割合が急激に減るという。

明治大の永野仁教授（労働経済学）は、「０８年のリーマン・ショックの影響で労働時間が一時的に短くなっただけなら、景気回復とともに再び長くなっているはずだ。長時間労働に対する関心が社会全体で高まり、企業が労働時間を減らす取り組みなどをした効果が表れているのだろう」と評価する。（杉原里美）