トランプが日本へ、そして日本はトランプへ――。米経済紙、ウォールストリート・ジャーナルが２日、そんなタイトルのコラムを掲載した。

特集「トランプ王国」熱狂のあと

筆者は、米外交に詳しい米バード大学のウォルター・ラッセル・ミード教授。トランプ米大統領が北朝鮮の金正恩（キムジョンウン）朝鮮労働党委員長と電撃会談したことに触れ、「多くの人々はこうした即興的、一方的な外交が国際政治から消えてほしいと願っている」と批判。その上で「日本の二つの動きは、国際政治のトランプ化が続くかもしれないと示唆している」と指摘した。

ミード教授が言及したのは、３１年ぶりの商業捕鯨再開と、韓国に対する半導体関連の輸出制限措置。「日本のナショナリストらにとって、欧米の文化帝国主義の象徴である国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）に刃向かうことは国家としてのプライドを主張する手段だ」「政治と貿易をない交ぜにする決断は、国家戦略における劇的な変化だ。トランプ流としか言いようがない」などとした。

日本を「ルールに基づく多国間主義的なシステムの最も信頼できる支持者だった」と表現したミード教授。その日本の外交姿勢が変わりつつあることは「トランプ時代が一過性のものではなく、（世界の）変遷期となっていることを示している」と指摘した。（ニューヨーク＝藤原学思）