内閣府が９日発表した2014年10～12月期の国内総生産（ＧＤＰ）改定値は、物価変動を除いた実質で前期比0.4％増、年率換算では1.5％増だった。２月16日公表の速報値（前期比0.6％増、年率2.2％増）から下方修正した。

ＱＵＩＣＫが６日時点でまとめた民間予測の中央値は前期比0.6％増、年率2.2％増とともに速報値と同じだった。

生活実感に近い名目ＧＤＰは前期比1.0％増（速報値は1.1％増）、年率では3.9％増（4.5％増）だった。

実質ＧＤＰを需要項目別にみると、個人消費は0.5％増（0.3％増）、住宅投資は1.2％減（1.2％減）、設備投資は0.1％減（0.1％増）、公共投資は0.8％増（0.6％増）。民間在庫の寄与度はマイナス0.2ポイント（プラス0.2ポイント）だった。

実質ＧＤＰの増減への寄与度をみると、内需がプラス0.2ポイント（プラス0.3ポイント）だったほか、輸出から輸入を差し引いた外需はプラス0.2ポイント（プラス0.2ポイント）だった。

総合的な物価の動きを示すＧＤＰデフレーターは、前年同期と比べてプラス2.4％（プラス2.3％）だった。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕