【シリコンバレー＝小川義也】半導体世界最大手の米インテルが14日発表した2015年１～３月期決算は、売上高が前年同期比横ばいの127億8100万ドル（約１兆5200億円）、純利益は３％増の19億9200万ドルだった。データセンターのサーバー向け製品は引き続き好調だったが、法人需要が伸び悩んだパソコン（ＰＣ）向けが足を引っ張った。

１株利益は0.41ドル（前年同期は0.38ドル）。売上高、１株利益ともに市場予想並みだった。インテルは先月12日、法人需要の低迷やドル高の影響を理由に、１～３月期の売上高予想を当初の132億～142億ドルから125億～131億ドルに引き下げていた。

ブライアン・クルザニッチ最高経営責任者（ＣＥＯ）は今年のパソコン市場について、今夏に提供が始まる米マイクロソフトの基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズ10」への期待を示しつつも、「通年では１桁台半ばの減少を見込んでいる」と述べた。米調査会社ＩＤＣは4.9％の減少を予想している。

４～６月期の売上高は127億～137億ドル、15年通期の売上高は「ほぼ横ばい」を見込む。低調なＰＣ需要を受け、15年通期の設備投資計画を従来の95億～105億ドルから82億～92億ドルに減らすことも明らかにした。

インテルは今回の四半期決算から開示区分を変更。従来は単独で業績を開示していたスマートフォン（スマホ）やタブレットなどモバイル機器向け事業を主力のＰＣ部門に統合した。

モバイル機器を含む「クライアント・コンピューティング・グループ」の売上高は８％減の74億ドル。ノートブック向けのＭＰＵ（超小型演算処理装置）の出荷量は３％増えたが、デスクトップ向けが16％減少した。力を入れるタブレット向けは45％と大きく伸びた。

サーバー部門の売上高は19％増の37億ドル。成長分野として力を入れる「インターネット・オブ・シングス（ＩｏＴ）」部門の売上高も５億3300万ドルと前年実績を11％上回った。