体外受精させた受精卵をいったん凍結保存したうえで生まれた赤ちゃんの累計が国内で２１万人に達し、体外受精による出産のほぼ半数を占めたことが、日本産科婦人科学会が１５日に公表した統計でわかった。生命を「一時停止」する技術ともいえる受精卵凍結には、かつて慎重論もあったが、妊婦の負担を軽減する観点から普及が進み、体外受精の主流となっている。

この日公表された２０１４年の体外受精の治療成績によると、この年の体外受精で生まれた子どもは４万７３２２人（累計４３万１６２６人）で過去最高を更新、うち８割近い３万６５９５人（累計２１万４１９４人）が凍結を経て生まれた。ほとんどは受精卵を凍結したケースで、卵子の段階で凍結したケースが１６人いた。１４年には全国で約１００万人の赤ちゃんが誕生しており、２１人に１人が体外受精で、２７人に１人が凍結保存を経て生まれた計算になる。

体外受精は１９８３年に、凍結保存された受精卵では８９年に、国内初の出産が報告された。体外受精はかつて、妊娠率を高めるため複数の受精卵を子宮に戻していたが、双子や三つ子につながりやすく、妊婦の負担が大きい。そのため現在は原則、受精卵１個を戻し、残りは凍結保存する。

採卵後すぐに受精卵を戻すと、…