阪神・淡路大震災は、六甲・淡路島断層帯（野島断層を含む）の一部がずれて起きた直下型地震だった。活断層のほか昨秋、鳥取で起きた地震をはじめ、活断層が知られていない所でも地震が起こる可能性があり、専門家は注意を呼びかけている。

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政府は阪神大震災を機に地震調査研究推進本部（地震本部）を設置。長さ２０キロ以上、マグニチュード（Ｍ）７以上の大地震の恐れがある約１００の断層を主要活断層として評価している。近畿には琵琶湖西岸断層帯や奈良盆地東縁断層帯、三峠・京都西山断層帯のほか、上町断層帯のように都市の直下を通るものもある。中国、四国には安芸灘断層帯、中央構造線断層帯などがある。

地震本部によると、国内の内陸、沿岸部が震源の活断層が関連したＭ６・８程度以上の地震は、阪神大震災より後は新潟県中越（２００４年）、能登半島（０７年）、熊本（１６年）など８件（うち主要活断層は４件）。戦後、阪神大震災より前の５０年は４件だった。南海トラフでは巨大地震が９０～１５０年周期で起きており、前回から約７０年たつ。京都大防災研究所の岩田知孝教授（強震動地震学）は「南海トラフ地震の前に内陸の地震活動が増える傾向があり、今後頻度が下がることはないだろう」と語る。

「近畿は日本の中でも活断層が密集した地域で、いつ地震が起きてもおかしくない」と岩田さんは指摘し、建物の耐震性を高めたり家具を固定したりするなど、被害を減らす意識を持ち続けることが大切だと訴える。

大きな活断層の存在が知られていなかった山陰でも、鳥取県西部（００年、Ｍ７・３）や、鳥取県中部（１６年、Ｍ６・６）で地震が起きた。名古屋大の鷺谷（さぎや）威（たけし）教授（地殻変動学）は「日本ではＭ７クラスの直下型地震が１０年に１回程度起きても不思議ではない」と、どこでも大地震が起こりうるとの認識を示す。（今直也）