大手重工3社が、事業の柱の一つだった造船・海洋事業に頭を悩ませている。受注が減ったところに工事などの失敗が重なり、各社とも大きな赤字を計上。撤退を視野に入れるなどの抜本改革案を3月中にまとめる考えだったが、足元の市況に明るさが出始めたこともあり、どこまで踏み込んだ内容になるかが注目されている。
三菱重工、大型客船から撤退へ LNG船に注力
3月中旬、三菱重工業長崎造船所(長崎市)のドックでは独企業向けの2隻目の大型客船で完成をめざした作業が進んでいた。
この大型客船を巡っては、1隻目とともに設計変更などが相次ぎ、今年3月期までの赤字額が2540億円に達した。このため、同社は昨秋、大型客船事業からの撤退を表明。今年2月には、商船事業全体を分社化して切り離し、収益の責任を明確にする方針も明らかにしている。
加えて、国内最大手の今治造船(愛媛県今治市)など3社との提携交渉にも力を入れている。
三菱重工が総合重工メーカーの技術力を生かして一部の船で設計を担い、実際の建造は、船を安く造る専業メーカーの能力に任せる「分業」が狙いだ。営業や部材の調達も共同化してさらにコスト削減を図る。
三菱重工の大倉浩治船舶・海洋事業部長は「お互いの強みを持ち寄って成長を目指す」と意気込む。
造船事業に苦しむ総合重工メーカーは、三菱重工だけではない。川崎重工業とIHIも、海外向け案件などで工期が遅れてコストが膨らみ、大きな赤字を出した。
川重は昨年10月、金花芳則社長をトップとする「構造改革会議」を設置。中国の合弁会社の造船所を積極活用し、コストを減らす方策などを中心に検討している。
資源掘削船の船体や液化天然ガス(LNG)船のタンクなどの「海洋構造物」の建造を手がけるIHIは、2015年度半ばから新規の受注を凍結。将来も事業を継続するか、慎重に判断する方針だ。