航空会社のスカイマークが７月、新たに機材を３機発注したことがわかった。市江正彦社長が、朝日新聞の取材に明らかにした。路線網の拡大に向け、２０２０年３月期までに最大で２９機態勢にする計画だ。経営破綻（はたん）から約２年半。再建から成長へと、かじを切り始めた。

１５年１月に経営破綻した後、新機材を入れるのは初めて。米ボーイング製の小型機７３７―８００を１９年３月期に１機、２０年３月期に２機受け取る契約を、７月に海外のリース会社と結んだ。リース料は１機当たり年間で数億円だという。

いま保有するのはすべて７３７―８００で２６機。いずれもリース契約している。一部は２０年３月期にリース期間を終えるが、延長する方向だ。

市江社長は「単一機材で３０機近く持てば、スケールメリットが出る」と話す。７３７―８００は生産の終了が見込まれているため、２１年３月期以降に別の機種を調達する検討も始めた。ボーイングが後継機種として開発中の７３７ＭＡＸが軸になるという。

攻勢の背景にあるのは、業績の回復だ。１５年３月期に１７０億円の赤字だった営業損益は、１６年３月期に１５億円の黒字に転換。１７年３月期も６７億円の黒字だった。不採算路線から撤退し、エアバス製の機材を手放して機種を一本化したことで、運航や整備の効率がよくなった。燃油安も追い風になった。

この２年間で、定時出発率は約８３％から大手並みの約９０％まで改善。座席利用率も６割台から８５％近くまで上がった。２０年までを目標にする株式再上場も「１８年中にできる可能性はある」（幹部）と、想定を上回る好調ぶりに自信を深めている。