海外に留学した大学の学部生のうち、滞在が１カ月未満の「短期」が３分の２近くを占めることが、朝日新聞と河合塾の共同調査「ひらく 日本の大学」でわかった。金銭的負担や就職活動への影響を懸念して長期留学を敬遠する学生が多いとみられ、大学側は短期留学に力を入れている。

調査は昨年６～７月、７５５大学を対象に実施し、９２％に当たる６９１大学が回答した。これらの大学で留学した学部生は「短期」が６２・７％、１カ月以上６カ月未満の「中期」が２０・３％、６カ月以上の「長期」が１７・０％だった。

同様の調査を始めた２０１４年（６０７大が回答）と比べ、「長期」は１・６ポイント減ったが、「中期」は１・２ポイント、「短期」は０・２ポイント増加。「短期」のうち「２週間未満」に限ると、５・６ポイント増えた。１８年の学部生の留学参加率は４・１％で、１４年に比べ「短期」を中心に１・２ポイント増えた。

１８年も１４年も回答した大学で比べると、留学の参加者は約６万１千人から約９万人に増えた。増加分の６３・４％に当たる１万８千人余りが「短期」だった。「就職活動への影響を考えて長期留学が敬遠される」「学生や保護者の経済的な負担が大きい」と考え、短期留学プログラムの充実に力を入れる大学が多い。

学部生の留学参加率は入学定員…