伊藤忠商事がスポーツ用品大手のデサントに仕掛けた株式公開買い付け（ＴＯＢ）が１４日、買い付け期限を迎えて終了した。関係者によると、伊藤忠のデサント株の保有比率は買い付けの上限の４０％に達した模様で、日本では珍しい大企業同士の「敵対的ＴＯＢ」は成立する見通しとなった。ＴＯＢの結果は１５日に公表される予定だ。

伊藤忠はデサント株の約３０％を保有する筆頭株主だが、ＴＯＢの成立によってデサント株の保有比率は３分の１を超え、デサントの重要案件に対する「拒否権」を持つ見通しだ。

伊藤忠はデサントの現経営陣が韓国での事業への依存を強めたことなどを問題視し、経営陣の刷新を視野にＴＯＢを仕掛けた。デサント経営陣の反対で「敵対的ＴＯＢ」に発展していた。１月３１日にＴＯＢの実施を発表した後に、デサントの石本雅敏社長らと同社の経営体制に関して話し合いの場を持ったが、両社の溝は埋まらず、ＴＯＢ期間中の話し合いを打ち切っていた。ＴＯＢの終了を受け、両社は月内にも協議を再開する予定だが、難航が予想される。

伊藤忠側はこの協議で、石本氏…