米中の貿易紛争で、ブラジル・アマゾンの熱帯雨林が荒廃する恐れがある――。こんな研究結果をドイツと英国の研究チームがまとめ、英科学誌ネイチャーに論文を発表した。米中間の問題と熱帯雨林は一見、無関係のように思えるが、ブラジルは米国と並ぶ大豆生産国。中国が米国産大豆に高関税をかけた影響でブラジル産の輸入が増え、ブラジルで大豆耕作地が拡大して熱帯雨林が脅かされる可能性があるという。

米国が２０１８年７月に中国への高関税措置を発動すると、中国は報復として大豆など米国からの輸入品に２５％の関税を加えた。この影響もあり、１８年の中国の米国産大豆の輸入量は１６６４万トンと、１７年の半分程度に減った。

研究チームは国連食糧農業機関（ＦＡＯ）の１６年の世界９４カ国の大豆の生産量や貿易統計を分析。中国が米国産大豆の輸入量の減少分を、ブラジルからの輸入でまかなおうとした場合、ブラジルでは増産のために大豆耕作地が最大１３００万ヘクタール広がる可能性があり、その分、熱帯雨林が伐採されると予測した。また、アルゼンチンなどほかの生産国が増産しても、ブラジルの耕作地は５７０万ヘクタール増えるという。

実際、１９８０年代も米ソ冷戦で、旧ソ連が大豆の輸入先をブラジルに切り替えたことが一因で、熱帯雨林の伐採が進んだ。

アマゾンの熱帯雨林の伐採のピークは、１９９５年や２００４年で、年間３００万ヘクタールが失われた。

研究チームは「これ以上森林破壊を起こさぬよう、米中はただちに貿易の協議を進めるべきだ。ただ、関税が廃止されても、中国は米国からの輸入の依存度を下げようとするかもしれない」としている。

分析内容は、ネイチャー電子版（

https://doi.org/10.1038/d41586-019-00896-2

）に掲載した。（杉本崇）