大気汚染にさらされると、３０年以上経った後でも死亡リスクが高まると、英国などの研究チームが専門誌に発表した。大気汚染の影響を長期にわたり調べた研究はあまりなく、汚染対策にいち早く取り組むことが長期的にも健康被害を減らすことを示した成果だ。大気汚染に現在も悩まされている途上国などの参考になりそうだ。

研究チームは、英国内の約３７万人について、居住地域の大気汚染のデータをもとに、１９７１年から２００１年まで１０年ごとに汚染状況を推計した上で、０２～０９年での健康状態を追跡し大気汚染と死亡リスクとの関係を調べた。７１、８１、９１年は黒煙と二酸化硫黄、０１年は浮遊粒子状物質のＰＭ１０について、居住地域の汚染濃度が１立方メートルあたり１０マイクログラム増えるごとの死亡リスクの傾向を分析した。

その結果、７１年時点で黒煙にさらされたことで０２～０９年の死亡リスクが全体で２％、呼吸器系疾患で５％高まり、３０年以上後でも影響があることがわかった。ＰＭ１０については０１年にさらされたことで全体の死亡リスクが１６％上がるなど、短期の影響が大きかった。

大気汚染の健康影響に詳しい島正之・兵庫医大教授（公衆衛生学）は「日本の高度経済成長期の大気汚染濃度も、多くの工業都市で英国と同程度かそれ以上に高かった。日本でも同じような影響がある可能性がある」と指摘する。（松本千聖）