「核兵器のない世界を」――。６日、ノーベル平和賞に決まった国際ＮＧＯ「核兵器廃絶国際キャンペーン」（ＩＣＡＮ〈アイキャン〉）。国を超えてつながり、思いを訴えようと呼びかけた創設者は、受賞決定に笑顔をみせた。

特集：核兵器廃絶国際キャンペーン（ＩＣＡＮ）

特集：核といのちを考える

■きっかけは、成果なきＮＰＴ閉幕

ＩＣＡＮ創設者の一人であるオーストラリア人の医師、ティルマン・ラフさん（６２）は６日、メルボルンの自宅で、ノーベル平和賞発表のウェブサイトを見守った。「条約の歴史的な意義と、各国政府と国際機関、市民社会が連携する大切さを認めてもらえた。米国と北朝鮮の間で核危機がエスカレートする中、受賞決定はすべての国々に条約への参加を促す後押しになる」と喜んだ。

ラフさんは、１９８５年に平和賞を得た核戦争防止国際医師会議（ＩＰＰＮＷ）のメンバーだ。

ＩＣＡＮが生まれたきっかけは２００５年、核不拡散条約（ＮＰＴ）再検討会議が、何の成果もなく閉幕したことだったという。核廃絶への動きが停滞するなか、「これを打ち破る何か新しい取り組みが必要だ」という危機感が核兵器に反対する人々に広がった。

兵器を規制する国際的な動きでは、ＮＧＯ「地雷禁止国際キャンペーン（ＩＣＢＬ）」の主導で、１９９７年に対人地雷全面禁止条約が成立していた。これにヒントを得たラフさんら豪州のメンバーが０６年９月、ＩＰＰＮＷの世界大会で核兵器禁止の条約づくりを提案した。この大会に、平和首長会議の会長として訪れていた秋葉忠利広島市長（当時）が協力を表明。平和首長会議が最初の賛同団体になった。取り組みには拠点が必要だと０７年４月、メルボルンに事務所を開いた。

取り組みの中で焦点を当てたのは、国際政治や安全保障ではなく、核兵器が人々の健康や社会、環境に多大な被害をもたらす人道的な側面だ。中でも大きな役割を果たしたのは被爆者の訴えだという。「（広島や長崎の）ヒバクシャや（米英仏が太平洋の島国や豪州で行った）核実験の生存者たちのストーリーはいつも、人々の心を動かした」

核の問題は大国の話だと、途上…