２０２０年東京五輪の後を見据え、競技団体は補助金頼みから脱却を――。笹川スポーツ財団が各団体の財務状況を調べ、そんなリポートを発表した。東京五輪でのメダル獲得に向けて年々、国などからの補助金が増えている現状を指摘。「五輪後の補助金減少を想定し、自らの事業展開でどれだけ収益を得られるか検討することが求められる」と警鐘を鳴らす。

２０２０東京オリンピック トップ

同財団は１２～１６年の各年度について、最大５９の団体の財務諸表を集計した。経常収益の合計は１２年度の４００億円から増え続け、１６年度は６２２億円になった。その中で、大会参加料や広告収入などの「事業収益」、競技登録者らからの「会費収益」、国などからの「受取補助金」の３大収入源を比較した。

補助金は１３年度が４７億１千万円で、会費収益の５５億６千万円を下回っていた。それが同年９月に東京五輪招致が決まると１４年度は６３億９千万円に。会費収益の６０億３千万円を超え、１５年度８２億７千万円、１６年度９７億５千万円と膨らみ続けている。全体に占める割合も１３年度の１０・４％から１６年度は１５・７％に増えた。

最も金額が大きい事業収益は１２年度の２７３億円から１６年度は４１７億４千万円に。ただ、担当者によると、この増加は「日本サッカー協会など運営規模が大きな一部団体の収益増による結果」だという。

そうした状況を踏まえ、各団体が「ポスト２０２０」を見据えて事業収益を伸ばす方策について、同財団は「どうすれば観客がより楽しめるか意識し、固定観念に縛られないスポーツの見せ方を模索するべきだ」との見方を示している。（中川文如）