中国工程院の劉韻院士がこのほど明らかにしたところによると、江蘇省南京市のネットワーク通信・セキュリティ紫金山実験室が4QAM（デジタル変調方式）のミリ波フェーズドアレイ無線機用のCMOS集積回路チップを開発するとともに、チップのパッケージとテストを完了し、QAMの1種類あたりのコストが1千元（1元は約15.1円）から20元に低下した。また集積回路を用いた1024QAMアンテナ素子のミリ波大規模有線接続アンテナアレイのパッケージも行った。チップとアンテナアレイは2022年に5Gシステムへ大規模商用化されることを目指すという。「証券時報」が伝えた。

華創証券は、「世界のあらゆる場所をカバーするブロードバンド通信ネットワークを構築し、信号が届かない場所をなくしたいなら、衛星通信を利用したブロードバンドと5Gミリ波通信という2つの『ツール』の商用化実現を推進しなければならない。ミリ波通信は周波数スペクトルの資源が豊富で、5G時代にはミリ波の周波数の利用が選択されており、通信速度は1車線から10車線に拡大したように速くなる。ブロードバンド衛星通信技術なら信号が世界の隅々までカバーすることが可能になる」と指摘した。（編集KS）

「人民網日本語版」2020年6月18日