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憧れの田舎暮らし 沖縄・石垣島で実態を見た

都会から地方への移住熱が高まっている。その理由の一つは田舎暮らしでのんびり過ごしたいといったところだろうが、生活環境も気候も違う土地で暮らすのはそう簡単でないと思っている人も少なくない。移住の実態はどうなのか。人気スポットである沖縄県石垣島で暮らす先輩の姿を追ってみた。


■憧れの「狩猟採集」生活を満喫


石垣島で漁師を約20年営む宮島克典さんは「仕事と生活が一体になる自然な日常を送れる」と話す


 


石垣島で漁師を約20年営む宮島克典さんは「仕事と生活が一体になる自然な日常を送れる」と話す


「自分が海で捕ってきたものが売れる。それがとてもうれしい」。こう話すのは石垣に移り住んで約20年になる宮島克典さん(43)。職業は漁師だ。一人で船を操縦して沖合数キロ先まで行く。船を浮かべたまま潜ってタコやモズク、貝などを捕り、市場に売る。自給自足の生活に満足感を味わう。


「狩猟採集の生活がしたい」。宮島さんは大学卒業後、石垣に飛び込み漁師の門をたたいた。とはいえ、漁師は親の後を継ぐ「世襲」が大半だ。その中には親の背中を見て育ち、中学を卒業したばかりのわずか16歳の漁師が実績を上げていく。愛知県一宮市のごく普通のサラリーマン家庭に生まれた宮島さんにとっては別世界。意を決してこの世界に飛び込んでみたものの、どこにどんな獲物が潜んでいるのか、地形はどうなっているのか、わからないことだらけだった。


「何とか実績を作って地元漁協の組合員にならなければならない」(宮島さん)。組合員として認められるために目を付けたのが夜の漁。魚が眠っている夜は昼より捕まえやすいからだ。夕方港を出て深夜2時ごろ港に戻る。2~3時間仮眠した後、市場で魚を売りさばく。1日に数千円分売っても、船の燃料代などを差し引いたらわずかなお金しか残らない。食べることもぎりぎりだった。


やっと生活が安定してきたのはこの2~3年くらいだという。漁の技術が上がったこともあり、昼間働く生活に切り替えた。だが、収入の3分の1は経費で消えるし、漁に出たくても海がしけたり、天候が悪かったりしたら出られない。月の半分は休みだったこともある。


大学で土木技術を学んだ宮島さん。普通の企業に就職していれば安定した収入が得られたはずだった。「東京の同年代のサラリーマンに比べたら、収入は比べものにならないほど低い」と話す一方、「仕事と生活が一体になる自然な日常を送れる」と日に焼けた顔で笑う。


■内気な性格が変わった


現在は石垣のIT企業で働く奈良真純さん


 


現在は石垣のIT企業で働く奈良真純さん


東京での会社勤めに疲れ果て、新天地を求めて石垣に移った奈良真純さん(32)は2011年、繁華街のバーで働き始めた。


「お客さんをつなぎ留めて売り上げアップにつながる案はないか」。働き始めて1年。地元での生活にも慣れてきて、自分の力で店をもり立てようと考えるようになった。


そこで奈良さんは週末など休みを使って、お店の客と親しむ組織を立ち上げた。名付けて「アクティ部」。海釣りや体育館でのバドミントン、飲食店巡り……。自ら企画を練って、メンバーたちを束ねた。


もともと内気な性格で、自分から動き出す性格ではなかったが、週1回活動を重ねていくうちにどんどん楽しくなっていったという。会社経営者や農家など、地元の様々な人とのつながりができ、最終的にはメンバーは30人ほどに膨らんだ。奈良さんは「東京で会社勤めをしていたら、こんなことは絶対にできなかったと思う」と語る。


石垣での暮らしでポイントになるのが「人との付き合いだ」と奈良さんは強調する。沖縄の伝統的な風習である「模合(もあい)」にも参加する。模合は月1回、仲間が居酒屋などに集まり、飲食を楽しむもので、複数のもあいに参加する人も多い。


「石垣島が私の性格を変えてくれた」。奈良さんはそう振り返る。現在は春の出産を控え、企業向けIT(情報技術)サービスを手がけるドリーム・アーツ沖縄(那覇市)の施設でパートタイマーとして働く。


■変わる移住の形


三菱総合研究所が昨年まとめた三大都市圏の居住者約6万7000人を対象にした調査によると、地方移住の意向がある人は20.5%。特に30代以下の男性の4.5%は「具体的な計画がある」と答えている。移住は若者を中心に居住スタイルの一つとして確立しつつあるといえる。


移住の選択肢も広がっている。総務省が手掛ける「地域おこし協力隊」は都市住民が隊員として地方に移住し、農林水産業などを手伝う制度。任期は1~3年で、隊員は一定の報酬をもらえる。13年度は318の自治体で978人を受け入れた。そのうち約6割が実際に定住などにつながったという。


「まずは、自分自身がなぜ移住するかをよく考えることが大切だ」。移住の情報サイト「ニッポン移住・交流ナビ」を運営する移住・交流推進機構(東京・中央)の後藤千夏子総括参事はこうアドバイスする。自分がやりたいこと、これまでの経験からできることを踏まえてじっくり考えることが大切だという。最近では高知県などが移住の相談に乗る相談員「コンシェルジュ」を東京・銀座などの繁華街に設けるケースがあり、気になったら気軽に相談してみるのも手だ。


(電子整理部 鈴木洋介)


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