大手事務所に所属せずにライブハウスなどで活動する「地下アイドル」の女性２人と私的に交流したことをとがめられ、現金を脅し取られたとして、愛知県内に住む２０代のファンの男性２人が、名古屋市でアイドル事務所を運営する飲食店経営の男性（３５）を相手取り、計７５０万円の損害賠償を求めて名古屋地裁に提訴した。第１回口頭弁論が１２日にあり、経営者側は請求棄却を求めた。

訴状によると、男性２人は「地下アイドル」女性２人のファンだった。昨年１２月以降、４人で会ったり、それぞれ連絡先を交換して無料通信アプリ「ＬＩＮＥ（ライン）」で連絡を取り合ったりするようになったという。

その後、これら私的な交流を知った経営者が昨年１２月～今年１月、原告２人に対し「家に居られなくしてやる」「人生を終わらすなんて簡単だぞ」などと脅迫。２人は架空の借用書を書かされ、消費者金融で借金させられるなどして、１人は１月に３００万円、もう１人は１～４月に８０万円を経営者に脅し取られたと訴えている。

原告側は「被告の行為は、金銭の恐喝で不法行為だ」と主張。原告が代理人弁護士を通じて返金を求めたところ、経営者側からは「貸した金を返してもらっただけ」との回答が届いたという。原告側は民事提訴とは別に、経営者を恐喝罪で刑事告訴している。

■「距離感売る」交際巡り訴訟も

アイドルとファンとの距離は近づく一方、新たな問題も生まれている。

「ファンもアイドルも、支えあい、喜びあえる。魅力は距離の近さです」。そう話すのは、名古屋市北区の看護師の男性（３３）。名古屋のご当地アイドル「アイドル教室」のファンだ。毎週開かれるライブは、ほぼ欠かさず通う。千円分の買い物をすればライブ後にメンバーと１分間話せる。「一緒に成長できる気がする」。そこが、高校時代に応援した全国区のアイドルグループとの違いだという。

プロデューサーの梅村紀之さん（３９）は「距離感を売る」と言い切り、メンバーもＳＮＳで盛んに発信する。ただし、「公平さ」を保つため、ファンとの個人的なやりとりは禁止だ。

昭和後期の「アイドル全盛期」…