妊婦の血液で胎児の染色体異常を調べる新型出生前診断の臨床研究をしているグループ（約７０医療機関）は１６日、開始から３年半分の実績を発表した。２０１３年４月から今年９月までの集計によると、新型出生前診断を受けたのは３万７５０６人で、今年３月時点から７千人近く増えた。

３万７５０６人のうち陽性と判定されたのは６７３人。この後、羊水検査などで染色体異常が確定したのは５０８人で、このうち９４％にあたる４７６人が人工妊娠中絶をし、１３人が妊娠を継続、残り１９人は胎児が死亡したという。

事務局の関沢明彦・昭和大教授は「検査の精度やカウンセリング態勢がきちんと確保されていると考えている」と話した。

新型出生前診断は、日本産科婦人科学会の指針に基づき、日本医学会が実施できる医療機関を認定している。検査を受けられる妊婦は、出産時の年齢が３５歳以上や、染色体異常のある子どもの妊娠・出産経験がある、などと定めている。