1969年10月、「黒い霧事件」で記者会見する西鉄の球団幹部
プロ野球界で本格的に「野球くじ」の議論が始まった。プロ野球はこれまで国などから助成を受けてこなかっただけに、くじが導入されれば大きな転換となる。
プロ野球くじ、導入を検討 早ければ2019年から実施
野球くじは2015年4月、国会議員の超党派でつくるスポーツ議員連盟がプロジェクトチームを設置したことから動き出した。もともと、スポーツ振興くじ(toto)の売り上げを伸ばして新国立競技場の建設費に充てるのが目的だった。しかし、同年5月に開かれたプロ野球オーナー会議では「賛同できないという意見が多かった」と、日本野球機構(NPB)は導入反対を表明。さらに同年10月には、巨人の複数の選手が絡む野球賭博事件が表面化したため、議論はいったん立ち消えとなった。
それが17年5月、スポーツ議連の遠藤利明・元五輪相(東京オリンピック・パラリンピック組織委員会副会長)が、再び野球くじ導入を検討することを明らかにした。要請を受けたNPBは「中期計画小委員会」などを中心に影響などの研究に入った。同時に、水面下では各球団オーナーの意見を聞くなどして調整を進めてきた。
野球くじは戦後間もない1946年に発売されたことがあったが、数年で廃止。64年東京五輪でも資金調達を目的に導入が検討されたが実現しなかった。
そうした中で起きたのが、69…