スバルは２３日、２０１８年９月中間期の利益予想を大幅に下方修正し、営業利益が５月時点の予想を４９０億円下回る６１０億円になる見通しだと発表した。品質関連費用の計上が主因だが、「詳細は現時点で説明できない。しかるべきタイミングで説明する」（広報）としている。昨秋以降相次ぐ出荷前の完成車の検査不正に伴う費用ではないとも説明しており、新たな品質問題を近く公表する可能性が出てきた。

営業利益は当初予想（１１００億円）より４４・５％減、１７年９月中間期実績と比べると７１・２％減の大幅減益となる。純利益の見通しも当初予想（７９１億円）を３８・１％下回る４９０億円に引き下げた。１１月５日に予定している１８年９月中間決算の発表にあわせて、１９年３月期通期の業績予想も下方修正する見通しだ。

スバルでは昨秋以降、無資格検査問題や排ガス・燃費データの改ざん、ブレーキ検査の不正などが相次いで発覚。無資格検査問題では計約４２万台をリコール（回収・無償修理）し、１８年３月期に２５０億円の関連費用を計上した。今月１１日にはブレーキ検査の不正で約６千台のリコールを国土交通省に届け出た。一連の不正とは別の品質問題をめぐり、近く大規模なリコールを届け出る可能性もある。（高橋克典）